ガソリン価格はどうやって決まるのか？

株式はどの証券会社でも株式市場の同じ価格で買えますが、原油は先物市場に原油価格があるのもかかわらず、ガソリンとして給油する際にはガソリンスタンドによって価格が異なります。

素朴な疑問なのですが、ガソリン価格ってどうやって決まっているのでしょうか？

原油として先物市場で購入する分には皆同じ価格で購入できるのですが、実物としてのガソリンの価格は、実は非常に複雑怪奇なもので、業者の方でも正確には理解していないといわれるくらいです。

よくタバコとガソリンは、税金を払っているようなものだという人もいますが、確かに税金部分の比重は大きいですがそれ以外にも為替レート、配送コスト、石油精製コストなど非常に多くのコストがかかってきます。

ガソリン価格決定の仕組み

1．原材料：ガソリン本体の価格

原材料には、中東などの産油国からタンカーで運ばれた時の時価に、輸送費、保険料、滞船料が加算されますが、この価格が輸入CIF価格となり、これにその時の為替レートをかけたものが、1バーレル当たりの価格となります。

2．精油コスト：ガソリンとして使えるように精油するコスト

原油から石油に製油するためのコストもかかり、これを足したものが製油所出荷価格となります。

3．流通コスト：運送費や各業者の利益

上記に、東京工業品取引所価格や石油元売り会社のブランド料、供給拠点となる油槽所までの運送費やコスト、ガソリンスタンドまでの運送費やコストがかかることになります。

4．税金

これらに加えて、最大のコストともいえる税金がかかりますが、輸送するときにかかるのが石油石炭税、精油してガソリンになるとガソリン税・軽油引取税、そして消費税がかかります。

ガソリン税は、現在1リットル当たり53.8円ですからガソリン価格がリットル100円を切ってきたりすると、半分近くが税金などということにもなりかねません。

以上の4つのコストや税金から価格は構成されていますが、もう一つ忘れってはならないのがガソリンスタンドの思惑の部分で、当然商売ですから少しでも利益率を高めたいということになり、いい意味でも悪い意味でも競争原理が働きます。

よくありがちなのは、このエリアのガソリンスタンドは高いところが多いが、違うエリアのガソリンスタンドは安いところが多いなど、元々の利益率が低いため、周辺他社と同じような価格となる傾向があります。

また、沖縄や周辺の島々では、物価は比較的安いのにガソリン代は高いという現象がありますが、これは言うまでもなく配送費の比重が大きくなるからです。

ガソリン代と税金の関係

海外に行くとガソリン代の安さに驚く人も多くいますが、日本のガソリンスタンドで給油するガソリン、軽油、灯油などには結構な税金が入っており、実態を知るとあまりの多さにビっクリしてしまうほどです。

ガソリン価格にかかる税金は以下のようになります。

・ガソリン税（本則税率）が、1リットル当たり28.7円

・ガソリン税（暫定課税）が、1リットル当たり25.1円

・石油税が、1リットル当たり2.54円

・消費税が8％

例えば、ガソリン価格が1リットル150円の場合には

ガソリン税（28.7+25.1円）+2.54円+消費税8％（11円）＝67.34円

ガソリン価格150円－67.34円＝82.66円

150円のうちの本体価格は82.66円で、残りの67.34円は税金になっているのです。

ビジネスとして考えると、これほどおいしい商売もないと考えてしまいますが、石油がなければ日本経済は成り立ちませし、原発がフル稼働できない状況では石油の確保は至上命令ともなってきます。

また、石油を絶たれることから起こった戦争という悲劇を繰り返さないためには、中東から安全に石油を運ぶためのタンカー護衛も含めて高いコストがかかることは致し方ないことなのかもしれません。

しかも、世界の石油業界にはメジャーというとてつもない存在がありますので、税金を安くすることなどはそう簡単ではないでしょうし、事実、ガソリン税の値上げは決まっています。

同様に、軽油にかかる税金は以下のようになります。

・軽油引取税（本則税率）が、1リットル当たり15円

・軽油引取税（暫定課税）が、1リットル当たり17.1円

・石油税が、1リットル当たり2.54円

・消費税が8％

ガソリンと軽油の違うところは、ガソリンの場合には、ガソリン税と石油税にも消費税がかかりますが、軽油の場合には、軽油本体価格と石油税に対してだけかかります。

また、灯油価格に係る税金は以下のようになります。

・石油税が、1リットル当たり2.54円

・消費税が8％

灯油は、車の燃料として使うものではないためでしょうか、ガソリンや軽油と比較すると税金が安くなっています。

脱ガソリン問題を考える

原油というのは、現代社会には必要不可欠のものなのですが、輸送費やそれにかかわるコストが膨大に発生するため、結果的に非常に高いものとなります。

特に、中東から大量に石油を輸入したり、火力発電に電力を頼る日本では、石油のコストに加えて電力のコストも高くなることになり、国際競争上は非常に不利な立場となってしまいます。

そのことからも、日本でエコ技術が大きく成長したのも当然であり、自動車産業においてもハイブリッド車という独自の究極のエコカーが誕生しました。

20世紀に入ったあたりから、日本という国は石油に運命をゆだねなければならない時期が長く続きましたが、少なくとも自動車業界を見る限りでは、EVと自動運転という流れで脱ガソリン化が進められることになりそうです。

当面は、ガソリン中心であることに変化はないでしょうが、そう遠くない時代にはガソリンスタンドもガソリンではなく、違うサービスを提供していることになるのではないでしょうか。

例えば、急速充電ステーションになった場合には、価格差はなくなるかもしれませんし、もしくは業者の思惑だけということになるのかもしれません。

東京オリンピック後の2025年には、完全自動運転車（レベル5）を日本政府は目指していますので、そんな時代になるのに10年はかからないのでしょう。

まとめ

日々変動するガソリン価格ですが、その価格の内訳については非常に複雑な部分があります。

ガソリン価格の仕組みとは、原材料・精油コスト・流通コスト・税金からなり、特に日本では税金の割合が大きくなり、ガソリン価格が1リットル100円を割ったりすると半分近くは税金を払っていることになります。

また、これらのコストに加えて、ガソリンスタンド業者の思惑も入ることになり、エリアや店舗によってガソリン価格は異なることになります。

20205年には、電気自動車（EV)の普及や完全自動運転車が誕生している可能性もあり、そうなると今のガソリンスタンドでは、急速給電などのサービスを提供する場となっている可能性もあります。

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