煽り運転に対する有効な対策とは

煽り運転が原因の東名高速での悲惨な事件は、多くの方が関心を持ったことからメディアでも多く取り上げられることとなり、煽り運転に対して世間の厳しい目が向けられることとなりました。

これほど多くの方がこの事件に関心を持ったのは、事件の悲惨な状況もさることながら、多くの方が多かれ少なかれ似たような経験をしたことがあるからで、他人事では済まされないと感じたからではないでしょうか。

この問題を受け、警察庁は煽り運転を厳しく取り締まるような新たな対策を次々に打ち出していますが、万が一、自分の運転する車が煽り運転を受けてしまった場合にはどうすれば良いのでしょうか。

煽り運転に対する有効な対策には以下の3つがあります。

1．ドライブレコーダー

2．警察に通報する

3．抑止効果

最近特に注目を集めているのがドライブレコーダーで、これまではいわゆる「当たり屋」への対策などとして運送会社やタクシーなどの一部の車両で利用されていましたが、煽り運転対策としても有効だということで、万一に対する対策として検討する人が増えています。

ドライブレコーダーで証拠映像を残すことで、警察に通報した場合の有力な証拠ともなりますし、また映像を取ることで煽り運転者に対する抑止効果を期待することもできます。

ドライブレコーダーとは

2013年、ロシアでの巨大隕石落下の映像がyoutubeに次から次にアップされ世界中に拡散され、日本でも多くの方が見たことでしょうが、実はこの映像はドライブレコーダーによって録画されたものでした。

ロシアでは、2013年の段階でもドライブレコーダーの普及率が非常に高いものとなっていたのですが、これはロシア独特の事情からで、異常な交通事故の発生率の高さ、警察の腐敗や悪徳警官の横行などにより、自分で自分の身を守るためには必要不可欠のものとなっているのです。

ナビの普及率は非常に高い日本では、これまでドライブレコーダーは一部の車両にしか搭載されていませんでしたが、一部の心無いドライバーによる煽り運転問題の増加により、見直されるようになっています。

ドライブレコーダーとは、事故の際などの証拠映像をデータとして残すことで万が一に備えるツールであり、日本では煽り運転を受けた場合の証拠映像をとる目的やその他の事故の際の証拠として利用されています。

ロシアとは異なり、警察が信頼できる日本では、証拠映像さえ残していれば万が一の際にも非常に役に立つことになるわけです。

カーシェアやレンタカーで煽り運転を受けた場合には

高度成長期と呼ばれた時代には、マイカーを所有することがステータスとなりましたが、新たなカーライフサービスであるレンタカーなどが増え、特に首都圏ではカーシェアが爆発的な勢いで成長しています。

レンタカーやカーシェアを利用する人が急増するに従い、レンタカーやカーシェア運転中に事故に遭うケースも増え、同様に煽り運転行為を受けてしまうことも増えています。

マイカーであれば、自分の車ですからカーショップなどで煽り運転の対策として最も有効で得あるといわれるドライブレコーダーを設置すればよいのですが、レンタカーやカーシェアの場合にはどうすれば良いのでしょうか。

レンタカー

原則として、大手レンタカー会社でドライブレコーダーを標準装備しているところはなく、オプションでサービス提供しているところもほとんどないようです。

大手レンタカーが会社の中には、一部車両にドライブレコーダーを搭載しているところはありますが、映像データについては原則として利用者に提供はしていないようで、あくまで、事故などの際に自社で利用するデータとして利用するためのものとなっています。

ケースバイケースで、事前確認することでドライブレコーダーを利用できることもあるでしょうが、いまのところはあまり当てにはできないというところです。

カーシェア

カーシェア利用の場合には、レンタカーとは異なり無人店舗であるカーステーションででの利用となりますので、オプションとしても期待できませんし、ドライブレコーダー搭載の車を探す必要があります。

ただし、現段階ではほとんどのカーシェアの車にはドライブレコーダーは搭載されておらず、搭載されているとしてもレンタカー同様に原則としては映像データはもえらえませんので、カーシェアの場合にはレンタカー以上にドライブレコーダーについては当てにならないということになります。

携帯型のドライブレコーダー

ナビとは異なり、これまで日本ではは一部の車両以外にはほとんど需要のなかったドライブレコーダーですから、新車時に搭載されていることはほとんどなく、多くはカーショップなどに行って設置してもらうというケースがほとんどでした。

このような事情もあり、携帯型のドライブレコーダーもいくつか提供されており、この場合には簡単に装着可能なタイプであればレンタカーやカーシェア利用の際に自分で装着して利用することができます。

ただし、吸盤型のドライブレコーダーの場合には吸盤部分がすぐには剥がれたりすることも多く、テープで張り付けることはカーシェア会社の規約上で禁止されていますのでNGです。

非常に便利な携帯型のドライブレコーダーですが、レンタカーやカーシェア利用の際には装着が簡単で長期使用でも問題ないようなものを選ぶ必要があり、ミラー型（フロントミラーに取り付けるタイプ）などに人気があります。

煽り運転は犯罪行為です

煽り運転は、道路交通法26条に違反する犯罪行為ですが、これまでは犯罪行為として取り締まりできるのは事故をおこした場合で負傷したり死亡するなどの場合に限られていました。

しかし、近年の煽り運転が原因の惨事などにより、悪質なドライバーへの対策強化を望む声が急増する中、警察庁は事故にならないケースでも犯罪行為として取り締まることができるように法改正を実施し、さらには、道路交通法のみならず危険運転致死罪や暴行罪などを適用することでこれまで以上に罰則を強化しました。

これ以前には、煽り運転を原因として免許停止の処分を受けたのは6件のみというものでしたが、今回の対策を機に煽り運転に対してはより重い処分が下されることになりました。

煽り運転は明らかな犯罪行為で、万が一にも、運転中に煽り運転行為を受けた場合には、しっかりと相手の行為などを記録して警察に通報したいものです。

まとめ

レンタカーやカーシェア利用の際に、煽り運転行為を受けてしまったらどう対処すればよいのでしょうか。

最も大事なことは、相手にしないということですが、煽り運転は明らかな犯罪行為ですからしっかりと対策するようにしておきたいものです。

煽り運転に対して、最も有効なのはドライブレコーダーなどで記録を残して警察に通報することですが、レンタカーやカーシェアではドライブレコーダー搭載の車は多くはなく、搭載されていてもデータは原則としてもらうことができません。

そんな場合には、携帯型のドライブレコーダーが大変役に立ちます。

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