カーシェアリング

「CASE」のC、最新のコネクテッドサービスをわかりやすく解説します

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「CASE」とは

GLA
http://media.daimler.com/
GLA 220 CDI 4MATIC, Orient Brown metallic, Urban line, Exclusive package, Nut Brown leather

CASEとは、次世代モビリティー産業の根幹を構成するものとして、最近ではお題目のように唱えられていますが、もとは2016年ダイムラーベンツが中長期戦略で提唱した造語です。

CASEのCとはコネクテッドサービス、Aは自動運転化、Sはシェア/サービス、EはEV(電気自動車)のことです。

自動車メーカーの枠を超えて発展していきそうなCASEですが、日本でも最大手のトヨタは「モビリティサービスのプロバイダーになる」と宣言しています。

このCASEについては、自動運転化、シェア/サービス、EV(電気自動車)についてはニュースも豊富で多くの話題が提供されていますが、それらに比べると、さほど話題とならないがコネクテッドサービスです。

CASEの頭にきていることからも分かるように、以前は、自動車メーカー各社ともコネクテッドサービスに大半の力を注いでいました。

インターネットとクルマを繋げるというコネクテッドサービスの最新情報について調べてみました。

 

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コネクテッドサービスとは

日産 コネクテッドカー
http://www.nissan.co.jp/

コネクテッドサービスとは、自動車のIT化により快適性や安全性の向上が実現され、センサーと車内のネットワークにより実現できるだけではなく、クラウドとつながることで様々な情報サービスが受けられるよになることです。

コネクテッドカーは、自動運転、安全性向上、車載インフォテイメント、快適な運転、車両・走行管理、ホームインテグレーションの分野で発展することが期待されています。

現在のモビリティビジネスの世界的な市場規模は約550兆円といわれており、そのうち車両販売が約330兆円となり、残りの約220兆円は車両の平均利用年数10年間を想定した場合の各サービスで得られると思われる収益です。

CASEということから、このコネクテッドサービスはEV向きであるかのように考えられていますが、EVではないガソリン車などにもコネクテッドサービスは普通に普及するものと考えられています。

コネクテッドサービスの普及は、個人のマイカー所有者が積極的に取り入れていくというよりは、既存のカーシェアやレンタカー事業者、あるいは、リース・サブスクリプションサービスなどで法人ビジネスとして成長すると予想されます。

ここにも、クルマは所有するものから、利用した楽しむものになるという流れが見えてきます。

 

最新のコネクテッドサービス

PEXELS

これまでの通信環境では、サービスできることは限られていましたが、次世代移動通信システム「5G」の実用化が迫り。来年以降にはコネクテッドサービスの向上は飛躍的に増すものと思われます。

そこで、主要自動車メーカーが提供しているコネクテッドサービスや、将来的に登場する可能性の高いサービスをまとめてみました。

トヨタ自動車のT-Connect

トヨタのコネクテッドサービス「T-Connect」は、事故発生時など有事の際に緊急通報する「ヘルプネット」や、遠隔監視・通信でマイカーを見守る「マイカーSecurity」、警告灯点灯時に適切なアドバイスを行う「eケア」、JAFへの円滑な取次ぎを行う「ロードアシスト24」、ルート予測などの先読み情報を案内する「エージェント+」、リアルタイム分析の「ハイブリッドナビ」などの機能を備えます。

2018年6月発売の新型クラウンとカローラスポーツからコネクテッドサービスを本格的にスタートさせており、基本的にすべての新車がT-Connect対応となっています。

ホンダのinternavi

ホンダは、コネクテッドサービスとしては提供していませんが、独自の通信型ナビ「internavi」において、通常のナビシステムでは把握できない渋滞情報や災害情報、安否情報など多彩な情報を得ることができます。

internaviは、internavi搭載車の走行情報を交通センターに集めて、コンピューターで分析したルートや交通情報などを車載カーナビに配信する仕組みを採用しています。これは、クラウドやビックデータを活用したコネクテッドサービスといってよいでしょう。

また、ソフトバンクとの5Gの共同研究など、コネクテッドサービスを強化しています。

日産のNissanConnect

日産のコネクテッドサービス「Nissan Connect」は、オリジナルナビシステムに搭載されている専用の通信ユニットや対応携帯電話から情報センターに接続することで、スマホから自車の位置の把握やドアの施錠ができるアプリサービス、TwitterやGmailと連携したパーソナルサービス、ナビ向けサービス、オペレーターサービスが受けられます。

自分のスマホや携帯を利用する場合には通信料がかかりますが、専用の通信ユニットを利用する場合は10年間パケット料金が無料となります。(10年後には、パケット料金という概念がなくなっている可能性が高いですから、事実上無料と考えても良いかもしれませんね。)

ダイムラーのCOMANDシステムとMercedes me connect

「CASE」の提唱者であるダイムラーのコネクテッドサービスは、COMANDシステムとMercedes me connectの2つです。

COMANDシステムとは、「Apple CarPlay」や「Android Auto」を活用したスマートフォン連携機能をはじめ、COMSAオンラインというインターネット接続機能を標準で搭載したモデルです。

また、Mercedes me connectでは、24時間コンシェルジュサービスやリモート車両確認、リモートパーキングアシストなど、先進的なテレマーケティングサービスが受けられます。

ダイムラーは、2018年7月に中国の自動車メーカー百度と自動運転・コネクテッドカーの戦略的提携を発表しています。

 

5Gの実用化が分岐点に

PEXELS

この他にも、国内自動車メーカー、GM、フォード、BMW、VW、ルノー、ボルボなど各自動車メーカーが、コネクテッドサービスに向けてしのぎを削っているという状況ですが、コンテンツは各社横並びというところです。

また、この分野では自動車メーカーとグーグル・アップルなどの主要IT企業や、独立系のスタートアップ企業などとの提携も目立ちます。

鍵を握りそうなのは、5Gの実用化で、インターネットや金融が通信技術で大きく成長したように、コネクテッドサービスにおいても通信技術をどう活用するかがポイントとなりそうです。

 

まとめ

CASEの一番先にC(コネクテッドサービス)あるのは、単なる語呂合わせではなさそうですが、IoTテクノロジーは、クルマをインターネットに繋げることで、これまで不可能であったことの多くを、サービス化していくことになりそうです。

これからどんどん登場してくるコネクテッドカーですが、カーシェアとの相性はかなり良さそうですので、そう遠くない時期にカーシェアにも多種多様なコネクテッドサービスが提供されるようになりそうです。

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