首都圏直撃の台風15号により千葉県下で広域長期停電が発生

台風15号の被害も落ち着かない中、未曾有の超大型台風19号が迫っておりますが、皆さん準備は万全でしょうか。

2019年9月5日に発生した台風15号は、大型台風となって首都圏を直撃しました。連日のようにテレビや新聞でも報道されていますが、この大型台風により大規模長期停電や断水被害が発生しています。

報道によると、千葉県南部の旅館やホテルが大きな打撃を受けており、建物被害に加えて予約のキャンセルが相次ぎ、廃業を考える施設も出てきているようです。

また、この被害から2週間が経過した後も千葉県内の八街市などでは今なお約1900戸が停電している状況が続いていました。

EV（電気自動車）が「走る蓄電池」として活躍中

台風はほぼ毎年やってきますが、やはり自然災害とは本当に恐ろしく、地震や台風による被害はどれほど対策を取ったところで、あざ笑うかのように大きな被害を発生させます。

ワイドショーでは、またもやお馴染みの犯人探しが始まっていますが、これも毎度のことですが、自然災害にはさほど影響がないでしょう。

自然災害とは人間の知恵を超えたところにあるものであり、完全に対策できるのであれば、最早自然災害の意味自体がなくなってしまいます。

ただし、技術革新やイノベーションは、自然災害にも影響を及ぼすことは歴史が示している通りで、次世代テクノロジーと、避難訓練などの災害に備えた地道な準備が災害対策として期待されます。

そんな中、報道によると、台風15号による広域停電が長期化している千葉県では、EV（電気自動車）が「走る蓄電池」として活躍しているそうです。

自動車各社が95台以上のEVを派遣

国内自動車メーカーから、日産リーフなど95台以上が既に千葉県に派遣（配車）されています。

派遣されたのは、EV（電気自動車）、PHV（プラグインハイブリッド）、FCV（燃料電池車）で、これらのクルマに搭載されている大容量電池が非常用電源として活躍しています。

例えば、日産リーフの大容量電池の場合には、40～62kWhで一般家庭なら2～4日分の電気を供給することが可能といわれています。

派遣されているのは、日産リーフが53台、トヨタからは、プリウスPHVが9台、ミライ（FCV）10台、燃料電池バスが1台、また三菱アウトランダー（PHEV）が12台となっており、千葉県内の福祉施設などで支援活動にあたっています。

また、ホンダからは、EV（電気自動車）から電気を取り出して家庭に供給する「給電器」が貸し出されているとのことです。

カーシェアのEVも活躍している

日産自動車は、EVリーフを東京電力ホールディングス39台貸出し、東京電力がこれを被災地に派遣しています。また、日産自動車としても14台のリーフを被災地に貸出しています。

今回、日産から貸し出されているリーフには、営業所の試乗車の他に日産e-シェアモビのカーシェアのクルマも含まれているとのことです。

今後、カーシェアリングサービスのクルマにEVが提供されることになりますが、このことは、万が一の時の災害対策としても有効活用することができるということにもなります。

東日本大震災でも活躍したEV

EV（電気自動車）が災害で活躍したのはこれがはじめてではありません。2011年3月11日発生した東日本大震災では、三菱自動車のEVであるiMiEV（アイミーブ）や日産のリーフが活躍しています。

ただし、当時は今回のように「走る蓄電地」というよりは、深刻なガソリン不足からの移動手段として活躍していました。

実際の災害時には、想定外のことが発生するものですが、EVには「走る蓄電池」として非常用電力を供給するという役割はもちろん、本来のクルマとしての移動手段でも役に立ちます。

災害対策としてのEVとは

ワイドショーなどを見ていると、これだけ災害が多く発生しているのに全く学習していない、あるいは、何の対策も取られていないのが不思議だという風潮が多いように思われます。

ところが、EV（電気自動車）に関しては、上記のように災害で予想される電力不足やガソリン不足からくる車両不足に効果があることが分かっており、すでに多くの自治体等でEVが検討されています。

今回、千葉県のような首都圏での長期の広域停電というのは、なかなか予想しにくかったことかもしれませんが、自動車メーカーの協力があったにせよ、速やかに95台以上のEV（PHV、FCV含む）が派遣されたというのは、今後の参考になりそうです。

日産リーフを活用した災害対策

日産自動車は、2019年8月30日、日本電動化アクション「ブルー・スイッチ」の取り組みを今後加速し、リーフを活用した災害対策について、2019年度末に約30の自治体や企業と提携すると発表しています。

日本電動化アクション「ブルー・スイッチ」とは、EVの普及を通してゼロエミッション社会を実現し、社会の変革に取り組んでいくというものですが、この中には災害対策としてのEVの活用も含まれています。

2018年には、自然災害による停電が全国で700万件以上も発生しており、昨年9月の東京都練馬区と「災害時におけるEVを活用した電力供給に関する連携協定」を結んだのを皮切りに、北海道でコンビニエンスストアを運営するセコマ、熊本県熊本市、三重県など9つの自治体や企業とすでに連携しています。

カーシェアリングサービスでも増えるEV

一時期、EVの時代は結局やってこないのではとう雰囲気もありましたが、自動運転化テクノロジーが進んだことから将来的なクルマのデフォルトとなることが決定的となったEVは、今後、カーシェアリングサービスでも当然のように増えてきます。

すでに、EV中心のカーシェアリングサービスも国内外で登場してきており、日本でも日産e-シェアモビのように、リーフとe-powerシリーズに特化したカーシェアリングサービスもあります。

また、最大手であるタイムズカーシェアでも、新たにEV100台が導入されることになっており、今後各社ともEVの導入が増えていくことになりそうです。

地道な災害対策

私たちにもできる災害対策として、食料や飲料水の3日分（大規模災害の場合には1週間分が望ましい）の備蓄が推奨されています。

また、これまでの災害からの教訓として、トイレットペーパーやティッシュページーパーの買い置き、あるいは、トイレの水を流すために、お風呂の水は常に張った状態にしておくとよいとされています。

このような意外と簡単なことが、万が一の災害の際には大変役に立つということで、これと同じことが、カーシェアなどでEVが普及していくことは、万が一の災害の際では「蓄電池」やガソリン不足の場合などの移動手段として非常に有効であると考えられます。

まとめ

台風15号による千葉県での長期の広域停電は、今の時代にこんなことってあるの？と驚いている方も多いでしょう。

なぜこんなことになるの？という疑問は、犯人探しやもはや聞き飽きた感もある自治体の初動対応の問題、などということに繋がるのでしょうが、今回のEVが「走る蓄電池」として活躍しているというニュースを聞くと、少し救われた感じになれます。

カーシェアリングサービスにEVが増えていくというのは、最早必然と考えたほうがよいのかもしれませんね。

そんなカーシェアリングを、あなたのお近くのカーステーションを探したり、レンタカーや他のカーシェアリング会社との料金比較ができる『カーシェアリング・レンタカー比較のDRIVE go SEARCH』で探してみることをおすすめします！